お知らせ
[お知らせの高評価記事ランキング]には1150件の情報があります。
101位 佐用町ホームページをリニューアルします
町は、ホームページを利用されるみなさまがより見やすく、使いやすいホームページを目指して、佐用町公式ホームページをリニューアルします。
公開は平成30年3月19日(月曜日)からです。
102位 認知症高齢者等の見守り・SOSネットワークについて
佐用町では、認知症等の病気により迷ってしまうなど、所在不明になる可能性のある方などを、ＳＯＳ関係機関やＳＯＳ協力機関、そして住民のみなさまと連携し、速やかに発見・保護し、その後の生活を見守り支援していくネットワークを展開しています。
104位 天一神社
この神社は今より約2千年前(弥生時代)に創立された日本でも最古の神社で、宝剣(銅剣)が御神體であることは、天智記に「安置御宅」と記され、延喜式神名帳をはじめ多くの古書に登記され有名です。尚、奈良東大寺戒壇神名帳に「天一天白中頭天王」と天一神社のことが記されています。正月には疾病を免れると近郷より多数の参拝者があります。
105位 おさよん活動日記
佐用町観光イメージキャラクターの「おさよん」です。
佐用チャンネルの撮影で平福郷土館、三日月藩乃井野陣屋館、上月歴史資料館に行ったよ。
107位 平福本陣跡
鳥取藩の本陣跡に、陣屋門をイメージした木造本瓦葺きの建物を、平成8年に整備しました。白壁の門や回廊形式の塀を設け、庭園には休憩用のベンチも配置しています。
108位 「外国住民のための防災ガイド」についてのお知らせ
上郡佐用ロータリークラブ様より、佐用町へ「外国住民のための防災ガイド」のご提供をいただきました。
109位 おさよん活動日記(佐用チャンネル撮影 馬螺が淵(うまらがぶち)編)
佐用町観光イメージキャラクターの「おさよん」です。
佐用チャンネルの撮影で千種川にある馬螺が淵(うまらがぶち)へ行ってきたよ。
110位 投票区及び投票所の見直しについて(案)に係るパブリックコメントの実施結果について
この度実施させていただきました。「佐用町投票区及び投票所の見直しについて(案)」への意見募集(パブリックコメント)につきまして、その結果を公表させていただきます。
111位 もち大豆みそ
町特産の「佐用もち大豆」を使用しています。米は、日本晴の一等米を使用し、塩は、天然に近い赤穂のあらなみ塩を使用してじっくり成熟させていますので、色つやとうま味があります。味噌汁に、あえ物に、和風サラダにと幅広くご利用いただけます。(1キログラム入り、3キログラム入り、5キログラム入り・写真は1キログラム入りのパックです)
112位 公立小中学校施設の耐震化が完了しました
学校は、子どもたちの学習の場であるとともに、その多くが災害時には地域住民の避難場所になるなど、大切な役割を担っています。佐用町では建築基準法の改正(昭和56年6月)前の基準で建築された校舎等について、平成7年度から耐震診断を実施し、以降、計画的に耐震化工事を進めてきましたが、平成23年9月末で町立小中学校施設の耐震化が全て完了しました。
そこで、実施してきた耐震診断の結果及び耐震化の現状を公表します。
113位 高濃度セシウム等放射性物質による農作物や畜水産物の汚染問題について
東日本大震災の発生に伴う福島第一原発の事故発生以降、放射性物質の飛散による農作物や畜水産物の汚染が大きな問題となっています。
114位 おさよん活動日記(神戸新聞社へひまわり祭りのＰＲ編)
佐用町観光イメージキャラクターの「おさよん」です。
神戸市にある神戸新聞社本社へひまわり祭りのＰＲへ行ってきました。
116位 町税等の口座振替について
個人町民税(普通徴収)、固定資産税、軽自動車税、国民健康保険税について、口座振替の制度が利用できます。
117位 平福陣屋門
徳川時代には、1万石以下の小藩の城を陣屋と呼び、その邸宅の入口に造った長屋門を陣屋門といいました。平福は、利神城廃城後、松平氏5千石の旗本領で代官支配となりました。今の陣屋門は、元治元年(1864年)に代官・佐々木平八郎が建築したものです。
118位 次世代育成支援対策法に基づく佐用町特定事業主行動計画
＜佐用町特定事業主行動計画＞
佐用町では、次世代育成支援対策推進法に関する法律に基づき、「佐用町特定事業主行動計画」を策定しましたので公表します。
119位 そば
芭蕉の俳句にもあるように、三日月は昔から そば所。真心込めて打たれたそばは、おいしさ 満点。また、味わいの里三日月では、そば の手打ちも体験できます。
120位 防災・減災のための個人住民税の引き上げについて
「東日本大震災からの復興に関し地方公共団体が実施する防災のための施策に必要な財源の確保に係る地方税の臨時特例に関する法律」が施行されたことに伴い、東日本大震災の教訓を踏まえた緊急防災・減災事業を推進するための財源を確保するため、平成26年度から平成35年度までの各年度分の個人住民税の均等割の税率が1,000円引き上げられることとなりました。